| 本日1月5日（金）、 ロケーションベースＶＲ＊の運営に関わる主要事業者によって構成された一般社団法人ロケーションベースＶＲ協会（東京都中央区、 代表理事 安藤晃弘、 以下「当協会」といいます。 ）は、 両眼立体視機器を使用した施設型ＶＲコンテンツの利用年齢に関するガイドラインを施行いたしました。
【ロケーションベースＶＲ イメージ】
【当協会会合 イメージ】
当協会は、 ７月１８日付の活動スタート以来、 １３歳未満の子供のＶＲコンテンツの利用方法について、 業界団体としてロケーション事業者が子供の立体視の発達への影響に配慮した自主規制を行う際の指針を明示することで、 市場の健全な発展を目指すとともに、 教育、 研修分野などにおいて新しいアプリケーションの創出や活用を促進すべく、 ＶＲコンテンツの利用年齢に関するガイドラインについて、 ワーキンググループを立ち上げて協議して参りました。
そして、 同ワーキンググループにおいては、 ロケーションベースＶＲにおける、 １３歳未満の子供の立体視の発達への影響について、 ロケーション事業者が係員によって使用時間および頻度を管理することを前提に、 現在の水準に照らした医学的見地を踏まえたうえで、 有識者において検討を重ねました。
その結果、 保護者の同意を前提とし、 一定の休憩取得及び既存疾患の有無等を考慮したガイドライン（以下にＵＲＬを記載）を制定のうえ、 本日をもってこれを施行することとなりました。
本ガイドラインについては、 そのＱ＆Ａにて、 制定趣旨等について詳細に解説しておりますので、 こちらも併せご確認下さい。 また、 本ガイドラインは、 あくまで制定時における最新の事実に基づいて策定していますが、 基礎事実の変更があれば、 お客様への影響も鑑みながら、 都度、 議論していく予定です。
【VRコンテンツのご利用年齢に関するガイドライン URL】
http://lva.or.jp/pdf/guidelines.pdf
【ガイドラインに関するQ&A URL】
http://lva.or.jp/pdf/guidelines_qanda.pdf
＊ロケーションベースＶＲとは、 ヘッドマウント・ディスプレイによるＶＲ映像と体感型ハードウェア機器・アトラクション等を連動させ、 リアルな体験を提供する施設型ＶＲコンテンツをいいます。
（PR Times配信） |
