ジョリーグッドとジョンソン・エンド・ジョンソン、名医の手技を間近で体験できる医療研修VRを共同開発

2018/11/5(月)
~第一弾は、不整脈治療のカテーテル手術を360度VR化~
 VR×AIによる人材育成ソリューションを開発する株式会社ジョリーグッド(東京都中央区、 代表取締役:上路健介、 以下 ジョリーグッド)と、 ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 メディカル カンパニー(東京都千代田区、 代表取締役プレジデント:玉井 孝直、 以下 ジョンソン・エンド・ジョンソン)は、 医療研修VRについて共同開発することを発表いたします。
医療研修VRは、 ジョリーグッドが開発する人材育成ソリューション「Guru Job VR」(グルジョブ・ブイアール)の医療従事者向けとして開発しており、 その第一弾として、 不整脈の一種である心房細動(※1)の名医による手技をVR化。 ジョンソン・エンド・ジョンソンのバイオセンスウェブスター事業部の疾患領域となる不整脈の診断及び治療を支援する機器「CARTO(R)3」(カルト スリー)(※2)を用いた、 「カテーテルアブレーション治療」(※3)を高精度360度カメラで撮影し、 主に手術室のスペースの都合から、 医師の見学人数に上限がある手術の現場を映像化することで、 遠方の医療機関でも実際の治療の現場にいるような臨場感ある医療研修を可能にします。
 

■名医の手技を隣に立っている視点でいつでも、 どこでも、 何度でも体験可能に!
心房細動は潜在的な患者数も含めると、 100万人を超えるといわれています。 また脳梗塞をはじめとした合併症を併発するリスクもあることから、 早期診断と治療が必要とされています。 その治療法の1つである「カテーテルアブレーション治療」は、 治療時間の短さや傷の小ささから患者さんへの負担も軽く、 一回の治療で治せる可能性がある注目の治療法です。
実際の治療の現場は、 限られた人数しか見学ができないため、 名医の技術を伝えきれていないことが難しいとされ、 医療現場での手技の浸透に時間を要することが課題となっていました。 今回の医療研修VRでは、 実際の治療を行う医師と同じ視点で手術を体験することができ、 名医が監修する解説とともに手技を学ぶことができます。 それにより技術向上だけではなく、 研修にかかるコストや時間の軽減が可能となります。

<医療研修VRの特徴>
・名医の手技を、 解説や医療機器情報とともに間近で見ることができる。
・何度でも繰り返し体験することで、 確かな技術の習得を実現。
・症例のプライバシー保護対策や、 衛生対策において行き届いた配慮が可能。
・時間、 移動、 費用面でのコストが大幅に抑えられる。
医療研修VR公式HP:https://gurujobvr .com/medical

 

▲名医の手技に合わせた解説や医療機器の情報で、
ポイントを正確に理解できる(※VRイメージ画像)

▲名医の手技に合わせた解説や医療機器の情報で、 ポイントを正確に理解できる(※VRイメージ画像)

両社は今後も、 様々な医療の現場を高精度VR化し、 医療業界におけるVR研修、 技能実習への活用を共同で研究開発していきます。

ジョンソン・エンド・ジョンソンは、 消費者向け製品をはじめ、 医療機器、 医薬品などを次々に導入・販売するメディカル カンパニーです。
※1:心臓が正常に拍動しない不整脈の一種。 心房と言われる心臓の部屋が小刻みに震え、 十分に機能しなくなっている状態。
※2:心臓の3次元画像をコンピュータ画面に再現し、 心臓の形状と不整脈の状況、 カテーテルの位置を術者に同時に提供する。 頻脈性不整脈の診断から治療までをサポートする医療機器。
※3:カテーテルと呼ばれる管を、 主に脚の付け根にある太い血管(大腿静脈ないし大腿動脈)から入れ、 カテーテルの先をレントゲン撮影で透視しながら心臓まで到達させ、 不整脈の原因となっている心筋をを焼灼する治療。

■人材育成ソリューション「Guru Job VR」(グルジョブ・ブイアール)とは
Guru Job VRは、 これまで多くのテレビ局などに“プロフェッショナルVRソリューション”を提供してきたジョリーグッドが、 その高精度なVRテクノロジーと独自に開発した“VR内行動解析AIエンジン”により、 安価で高機能な“職場体験”や“VR研修”を提供するサービスです。 ( https://gurujobvr.com

■株式会社ジョリーグッドについて
ジョリーグッド( https://jollygood.co.jp/ )は、 高精度な“プロフェッショナルVRソリューション”と、 VR空間のユーザー行動を解析するAI エンジンなどを開発するテクノロジーカンパニーです。 先端テクノロジーをギークやマニアだけでなく「地域の生活者や企業が活用できるテクノロジープラットフォーム」にデザインして、 数多くの企業や自治体に提供しています。

 

(PR Times配信)