【導入事例】三幸製菓が注力商品のWeb動画をSNSで広告配信、潜在顧客への認知拡大に成功し売上が1.4倍に

2017/3/7(火)
配信後にブランドリフト調査で成果を可視化、未購入者の9割以上が「購入意向あり」と回答
会社名:三幸製菓株式会社

事業内容:あられ・おかき・おせんべいの製造販売

対象商品:「かりかりツイストキャラメル」

関連サイトURL:https://www.sanko-seika.co.jp/karikari-twist

■導入経緯

米菓の製造・販売を手掛ける三幸製菓(本社:新潟県新潟市)は、主力製品「雪の宿」など多数の商品を全国に向けて展開しています。中でも、2015年9月に販売を開始した商品「かりかりツイストキャラメル」は、独自製法で作られた歯ごたえのあるカリカリとした食感が特徴で、その独特な堅め食感と濃厚なキャラメル味は幅広い層から人気を集めています。

近年の米菓市場は、高齢化の波などを受けて拡大傾向にあります。しかし、メインターゲットを“30代~40代女性”とする「かりかりツイストキャラメル」は、スナックやチョコレートといった菓子類との激しい競争下にあり、同社の従来ターゲット層よりも低い年齢層に向けたプロモーションの強化を急務としていました。

そこで2015年12月、ターゲット層への認知拡大と購買率の向上を目的に、SNSを活用したマーケティング施策をアライドアーキテクツに依頼。「プロモーション用Web動画の制作」、「SNS動画広告の配信」、そして広告の遷移先である「ブランドサイト制作」という3つの施策を通じて、「かりかりツイストキャラメル」の新たなマーケティング施策を開始しました。

■課題と成果

<これまで感じていた課題>

・ 30代~40代での商品認知度が低く、最適なマーケティング施策を模索するも未着手の状態が続いていた

・ 認知度の低さから、店舗における商品の購買率が停滞していた

<導入後の成果・結果>

・ プロモーション動画をSNSで広告配信、視聴ユーザーの64%が30~40代となりメインターゲットである主婦層へのリーチを実現

・ 動画広告の配信後に商品の売り上げが1.4倍に増加。SNSからオフラインへの売上向上に繋がった

・ アンケートでブランドリフト調査を実施。視聴ユーザーの85%が「未購入者」だったことが分かり、潜在顧客への認知拡大に成功

■具体的な施策内容

アライドアーキテクツによる企画・制作のもと、商品の「カリカリ」というシズル感を前面に打ち出したWeb動画と、その世界観をそのまま再現したブランドサイトを公開。これらを活用し、Facebook、Twitter、LINE、YouTubeの4媒体で動画広告を配信しました。

その後、動画を配信した週を基点に前後6週間にわたり全国の商品購買数を計測したところ、配信前と比較して全国平均で1.4倍に増加し、売り上げに効果があったことが分かりました。

また、広告配信後に視聴ユーザーへアンケート調査を実施したところ、「動画を見て商品を購入した」と回答した人が13%にのぼり、調査結果からも動画広告が実際に購買行動へ結び付いたことが分かりました。さらに、視聴ユーザーの85%以上は広告配信の時点で「商品を未購入」だったと回答し、“潜在顧客への認知拡大”という目的も果たすことができました。

■ご担当者様のコメント

<三幸製菓株式会社 営業本部 浅見 徹 氏>

・動画を活用したマーケティング施策をワンストップで実施

三幸製菓ではこれまで、主に40代以上の方をメインターゲットとして多様な商品を展開し、多くのお客様にご愛顧いただいています。今回、「かりかりツイストキャラメル」のプロモーションを強化するにあたり、従来の顧客層のみならず30~40代の女性、特に主婦層に向けて商品の情報を効果的に届けたいと考えたことから、アライドアーキテクツに一気通貫でのマーケティング施策を依頼しました。

・ブランドリフト調査で商品認知の拡大を実感

今回、広告配信によって商品の実売にも大きな影響を生み出すことができたほか、視聴ユーザーへのブランドリフト調査では、未購入の方の9割以上から「今後購入したい」という回答をいただくことができました。広告の配信後すぐに購買に至らなくても、動画との接触を通じて「かりかりツイストキャラメル」という商品を認知し、今後の購買に前向きな感情を持っていただけたことを可視化できたのも本施策の大きな成果だったと感じています。

・動画広告を通じて商品への興味関心や好意の喚起を実現

今回は4つの媒体で広告を配信しましたが、特にFacebookでは、動画広告の投稿に対して「美味しすぎ!」「明日絶対買う」など多数のポジティブなコメントをいただきました。動画によってターゲットユーザーの皆様に商品の魅力や特徴をしっかりとお伝えすることで、商品への興味関心や好意を喚起することができたものと満足しています。

今後もWebやSNSを通じて、幅広い層のお客様に向けて商品の魅力をお伝えしてまいります。